クローン病の基礎知識
クローン病は、炎症性腸疾患（IBD：Inflammatory Bowel Disease）と呼ばれる慢性疾患のひとつで、消化管に慢性的かつ非連続性の炎症を引き起こします。発症の原因は完全には解明されていないものの、遺伝的要因、免疫異常、そして環境因子が複合的に関与していると考えられています。疾患の性質上、症状は再燃と寛解を繰り返す経過をたどることが多く、患者は長期的な治療と生活上の管理を必要とします。特に若年層に多く発症し、日本国内では約4万人以上の患者が報告されており、特定疾患にも指定されています。
クローン病の定義と特徴
クローン病（Crohn's disease）は、口腔から肛門までの全消化管にわたって非連続的かつ全層性の炎症が起こる慢性疾患です。この炎症は「肉芽腫性炎症」とも呼ばれ、病変部では細胞の集積によって組織構造が変化し、消化管の機能を大きく損なうことがあります。
最大の特徴は、「飛び石状病変」と呼ばれるように、健康な部分と炎症部位が交互に存在する非連続性の病変である点です。また、炎症が消化管の粘膜層だけでなく、粘膜下層、筋層、漿膜層といった全層に及ぶため、瘻孔（異常な管の形成）や狭窄（腸の通過障害）、穿孔（腸に穴が開く）といった深刻な合併症を引き起こすこともあります。
発症初期の代表的な症状には、腹痛、慢性的な下痢、発熱、体重減少などがあり、時には肛門病変（痔瘻、裂肛）や口内炎なども伴います。症状の重さには個人差があり、軽度の人から生活に支障をきたすほど重症化する人まで様々です。
潰瘍性大腸炎との違い
クローン病と同じく炎症性腸疾患に分類される潰瘍性大腸炎（UC：Ulcerative colitis）と比較されることが多く、両者の違いを正しく理解することは診断と治療方針の決定において重要です。
潰瘍性大腸炎は炎症が大腸に限局し、粘膜層にのみ連続的に炎症が広がる疾患であるのに対し、クローン病は消化管のどの部位にも非連続的に病変が現れ、炎症が粘膜層より深部にまで及ぶという点で大きく異なります。
また、症状面でも差があります。潰瘍性大腸炎では血便や粘液を伴う下痢、テネスムス（しぶり腹）が目立つのに対し、クローン病では水様性の下痢や腹痛が主であり、血便は比較的少ないとされます。また、痔瘻や瘻孔などの肛門合併症は潰瘍性大腸炎よりもクローン病に多く見られます。
このように、クローン病と潰瘍性大腸炎は炎症の範囲・深さ・分布・合併症の種類において明確な違いがあります。そのため、確定診断には内視鏡検査や病理診断が欠かせません。
クローン病の発症部位（口から肛門まで全消化管）
クローン病のもう一つの大きな特徴は、病変が消化管のどこにでも出現する可能性があるという点です。これは他の消化器疾患とは一線を画す特徴であり、特に回腸末端（回盲部）、小腸全体、大腸、肛門周囲に多く発生します。
具体的には、小腸のみに病変がみられる「小腸型」、大腸のみに病変がみられる「大腸型」、そして小腸と大腸の両方に病変が存在する「小腸・大腸型」に分類され、最も多いのが小腸・大腸型です。さらに、口腔内にアフタ性潰瘍が生じることもあり、これが初期症状となる場合もあります。
肛門周囲病変もクローン病に特有で、痔瘻、裂肛、肛門周囲膿瘍などが高頻度でみられます。これらは日常生活に著しい支障をきたすことが多く、早期の診断と適切な対処が必要です。
このように、クローン病は消化管全体に影響を与える全身性の疾患として捉えるべきであり、診断時には全消化管の内視鏡的評価が求められることが一般的です。発症部位によって症状の出方や治療のアプローチも異なるため、正確な評価と分類が極めて重要です。
歴史と疫学
クローン病は20世紀初頭に発見されて以降、世界中で研究が進められてきた疾患です。特に先進国を中心に患者数は増加傾向にあり、現代の食生活や環境の変化が影響していると考えられています。本章では、クローン病の歴史的背景と、世界および日本における罹患状況、さらに年齢や性別による発症傾向について詳しく解説します。
クローン病の発見と名称の由来（1932年、クローン医師らによる報告）
クローン病が医学界で初めて報告されたのは1932年のことです。アメリカ・ニューヨークのマウントサイナイ病院に所属していた内科医、バリル・バーナード・クローン（Burrill Bernard Crohn）らが、回腸末端に限局した慢性炎症性疾患「限局性回腸炎」として8例を報告したのが始まりでした。
この研究にはレオン・ギンズバーグ（Leon Ginzburg）やゴードン・オッペンハイマー（Gordon D. Oppenheimer）といった共同研究者も関与していましたが、発表論文の筆頭著者がクローンであったため、彼の名前をとって「クローン病（Crohn’s disease）」と呼ばれるようになりました。ただし、命名の経緯については議論もあり、ギンズバーグらの貢献も大きかったとされています。
当初は回腸に限局する疾患とされていたものの、後の研究によって全消化管に炎症が波及しうることが明らかとなり、現在では広範な慢性炎症性腸疾患として認識されています。
日本と世界における罹患者数と発症年齢
世界的には、クローン病の罹患者数は欧米を中心に高く、ヨーロッパおよび北アメリカでは人口1,000人あたり約3.2人が罹患しているとされています。これはアジアやアフリカ諸国と比較すると顕著に高く、食生活や衛生環境の違いが関係していると考えられています。
日本においても、かつては稀な疾患とされていましたが、近年では急増しており、2020年代には罹患者数が約4万人を超えると推定されています。これは潰瘍性大腸炎の患者数よりは少ないものの、年々増加傾向にあり、食の欧米化や生活習慣の変化が一因とみられています。
発症年齢は、10代後半から20代前半が最も多く、特に15〜24歳の若年層に好発します。小児期に発症する例もあり、小児クローン病として成長障害などの特有の問題が見られることがあります。一方で、高齢者での新規発症は極めて稀です。
男女比や年齢別の発症傾向
クローン病の男女比は、国や地域によって若干の違いがありますが、一般的には男性の方がやや多い傾向にあります。日本では特に20〜24歳の男性に多く、女性では15〜19歳の若年期に多く発症するというデータがあります。
このような傾向は、ホルモンの影響や生活習慣、免疫系の違いが関連している可能性があるとされています。また、思春期や成長期に発症することで、心理的・社会的な影響が大きく、学校生活や社会参加に支障をきたす例も少なくありません。
さらに、家族歴のある患者においては、近親者に同様の炎症性腸疾患を持つことがあり、遺伝的素因の存在が示唆されています。このため、クローン病は単なる生活習慣病ではなく、遺伝と環境要因が複雑に絡み合う疾患として理解される必要があります。
発症メカニズムと原因
クローン病は、なぜ発症するのかについて未だ明確な原因は特定されていませんが、現在の研究では「遺伝的素因」「環境因子」「免疫系の異常」の三つが複雑に絡み合って病気が引き起こされていると考えられています。本章では、それぞれの要因について、最新の知見を交えながら解説していきます。
遺伝的素因（NOD2、TL1A遺伝子など）
近年のゲノム解析により、クローン病には遺伝的な要因が関与していることが明らかになっています。最も代表的な遺伝子は「NOD2（またはCARD15）」と呼ばれるもので、欧米人のクローン病患者ではこの遺伝子に変異があることが多く報告されています。
NOD2は、腸管内の細菌に対する免疫応答を制御する重要な役割を持つ分子です。このNOD2に機能欠損型の多型（突然変異）があると、細菌に対する正常な防御反応ができず、慢性的な炎症を引き起こすとされています。
一方で、日本人ではNOD2の影響は明確ではなく、代わりに「TL1A（TNFSF15）」というサイトカイン関連遺伝子が注目されています。TL1Aは炎症を促進する因子の一つであり、日本人のクローン病患者では、この遺伝子の発現が高まっていることが確認されています。このことは、クローン病の発症に人種や地域によって異なる遺伝的背景が存在することを示唆しています。
環境要因（欧米型食生活、乳製品由来の病原菌仮説）
クローン病の発症率は、かつては欧米諸国に限られていましたが、近年では日本や韓国、中国などでも急増しています。この傾向から、環境要因、特に食生活の欧米化がクローン病の発症に影響していると考えられています。
動物性脂肪や高タンパク、高脂肪食、ファストフードの常食などが腸内環境に悪影響を与え、腸内細菌叢（マイクロバイオータ）のバランスを崩すことが発症の引き金となる可能性があります。特に乳製品に含まれる細菌の関与も指摘されており、2005年にはR. Balfour Sartorらによって、ヨーネ病を引き起こすMycobacterium avium subspecies paratuberculosis（MAP）が、乳製品を通じてヒトに感染しクローン病を発症させている可能性が報告されました。
ただし、この仮説については否定的な研究報告もあり、2020年代の現時点でもMAPなど特定の病原菌がクローン病の直接原因であるという決定的な証拠は存在しません。
免疫系との関連と自己免疫疾患との違い
クローン病はしばしば「自己免疫疾患」と誤解されることがありますが、厳密には自己免疫疾患とは異なります。自己免疫疾患とは、本来身体を守る免疫システムが自分自身の正常な細胞を攻撃する病気ですが、クローン病では主に腸内の異常な細菌応答や抗原に対する免疫過剰反応が主因と考えられています。
つまり、自己成分に対する免疫反応というよりも、腸内に存在する微生物に対して過剰に反応してしまう「免疫調節異常」の側面が強いのです。クローン病患者の腸では、本来は無害であるはずの常在菌や食物成分に対しても炎症反応が起こりやすくなっています。
また、クローン病における炎症では、TNF-α（腫瘍壊死因子α）やIL-23といった炎症性サイトカインが関与しており、これらの分子を標的とする生物学的製剤が効果を発揮することからも、免疫系の異常が疾患の本質であることが示されています。
このように、クローン病は自己免疫疾患とは異なる「免疫異常性の慢性炎症性疾患」であり、遺伝・環境・免疫の三位一体によって成り立つ複雑な病態を有しているのです。
主な症状と診断方法
クローン病は、消化管全体にわたる炎症を特徴とする疾患であり、症状は多岐にわたります。発症部位によって現れる症状は異なるものの、腹痛や下痢といった消化器症状をはじめ、体重減少や発熱、疲労感などの全身症状、さらには皮膚や関節、眼、肝臓などの合併症も見られることがあります。本章では、クローン病に特徴的な主な症状と、診断に用いられる検査方法について詳しく解説します。
消化器症状（腹痛、下痢、嘔吐、瘻孔、狭窄など）
クローン病において最も頻繁に見られる症状は腹痛と下痢です。腹痛は回腸末端に病変がある場合、右下腹部に集中することが多く、食後に悪化する傾向があります。下痢は水様性で、血便は潰瘍性大腸炎ほどは多くありません。
また、病変が進行すると腸管が狭窄し腸閉塞を引き起こすことがあり、この場合には吐き気や嘔吐、著しい腹部膨満がみられます。さらに、炎症が腸の壁を貫通して隣接臓器と異常な通路を形成する「瘻孔（ろうこう）」もクローン病の代表的な合併症の一つです。
肛門部に病変が出る場合、痔瘻、裂肛、肛門周囲膿瘍などが発生しやすく、これが初発症状となることもあります。
全身症状（体重減少、発熱、疲労感など）
クローン病は全身性の疾患でもあるため、腸管以外にも全身にわたる多様な症状が現れます。特に慢性的な炎症状態が続くと、体重減少や持続的な発熱、極度の疲労感といった症状が顕著になります。
炎症によって食欲が低下し、さらに消化吸収機能が低下することで、栄養不良や貧血、ビタミン・ミネラル欠乏が進行することもあります。小児期に発症した場合には、成長障害や思春期の遅れといった問題が深刻です。
また、発熱は活動期に多く見られる一方、慢性的な低体温や無症候性の微熱が長期間持続することもあります。
合併症（皮膚炎、関節炎、眼炎、肝胆道疾患など）
クローン病では消化管以外にも、様々な臓器に影響を及ぼす「腸外合併症」が発生することが知られています。これには以下のようなものがあります：
- 皮膚症状： 結節性紅斑、壊疽性膿皮症（皮膚が深く潰瘍化する）など
- 関節症状： 関節痛、関節炎、脊椎炎など（約40％の患者に見られる）
- 眼症状： 虹彩炎、ぶどう膜炎、強膜炎など
- 肝胆道疾患： 原発性硬化性胆管炎、胆石症、脂肪肝など
これらの合併症は、消化器症状よりも先に現れることもあり、診断の重要な手がかりとなることがあります。とくに皮膚や関節の炎症は、病勢の指標としても重視されます。
診断方法（内視鏡、造影検査、血液検査、組織診）
クローン病の診断は、症状だけでなく多角的な検査によって行われます。以下は主な診断手段です：
- 内視鏡検査： 大腸内視鏡や上部消化管内視鏡で病変の視認を行います。クローン病に特徴的な「縦走潰瘍」「敷石像」「非連続性病変」などが確認されることが多いです。小腸病変の精査には小腸内視鏡やカプセル内視鏡が用いられますが、狭窄がある場合はカプセルが腸内に停滞するリスクがあるため、事前の評価が必要です。
- 造影検査： バリウムを使った消化管造影やCT/MRIによる3D画像診断（CT/MRIコロノグラフィー）などにより、内視鏡では観察が難しい小腸や深部病変の把握に役立ちます。
- 血液検査： 炎症のマーカーであるCRPや赤沈（ESR）、貧血や栄養状態の評価、便中カルプロテクチン（FC）やラクトフェリン（FL）といった便検査も炎症の把握に利用されます。
- 組織診（病理検査）： 生検によって採取した腸管組織を顕微鏡で確認し、クローン病に特徴的な「非乾酪性肉芽腫」や「全層性炎症」が認められれば、診断の確定につながります。ただし、これらの所見は必ずしもすべての患者に見られるわけではないため、総合的判断が重要です。
このように、クローン病の診断には内科的知見と画像診断、病理診断を総合的に用いたアプローチが不可欠です。早期発見と適切な治療介入により、進行や合併症のリスクを低減することができます。
治療法の全体像
クローン病の治療は、現時点では完治を目指すものではなく、症状を抑えて「寛解状態」に導き、その状態を長く維持することを目的としています。そのため治療は「寛解導入」と「寛解維持」の二段階に分けて行われます。症状や重症度、発症部位によって治療の選択肢は異なり、個別に最適なアプローチが求められます。本章では、代表的な治療法について詳しく解説します。
治療の目的：寛解導入と寛解維持
クローン病の治療の最も基本的な目標は、炎症を抑えて症状を改善させる「寛解導入」と、その後の炎症再発を防ぐ「寛解維持」の二つです。
寛解導入とは、腹痛や下痢、発熱などの活動期の症状をコントロールし、患者の生活の質を大きく改善する段階です。一方で寛解維持は、治療によって得られた安定状態を保つことで、再燃を防ぎ、長期的な合併症を避けることを目的としています。
栄養療法（経腸栄養、完全静脈栄養、食事制限）
クローン病においては、腸管に負担をかけない「栄養療法」が重要な治療の一つです。特に小児や若年層では、薬物の副作用を避ける目的で栄養療法が優先されることもあります。
- 経腸栄養： 炭水化物・タンパク質・脂質・ビタミン・ミネラルを含んだ栄養剤を、鼻チューブまたは経口で投与する方法。腸を使いつつ負担を軽減します。
- 完全静脈栄養（TPN）： 重症例では腸を完全に休めるため、静脈から栄養を補給する方法が用いられます。入院管理下で行う必要があり、感染症リスクにも注意が必要です。
- 食事制限： 脂質、動物性たんぱく質、繊維質の制限が基本です。最近では、病状が安定している場合、繊維を制限しない方が良いという考え方もあります。
薬物療法（サリチル酸製剤、ステロイド、免疫抑制剤、生物学的製剤など）
薬物療法は、クローン病治療の中心的な柱であり、病状や反応に応じて以下のような薬剤が使用されます。
- サリチル酸製剤（5-ASA）： メサラジンやサラゾスルファピリジンは軽症から中等症の寛解維持に有効です。ただし、効果に限界があり、活動期には他の薬剤が必要です。
- ステロイド（副腎皮質ホルモン）： プレドニゾロンやブデソニドが使用され、強力な抗炎症作用により短期的に寛解導入が可能です。長期使用による副作用（骨粗しょう症、糖尿病、感染症など）に注意が必要で、漸減・中止が前提です。
- 免疫抑制剤： アザチオプリンや6-メルカプトプリンは、ステロイドの効果が不十分な場合や減量困難なときに併用されます。
- 生物学的製剤： TNF-α阻害薬（インフリキシマブ、アダリムマブ）、IL-12/23阻害薬（ウステキヌマブ）、IL-23p19阻害薬（リサンキズマブ）、JAK阻害薬（ウパダシチニブ）などがあり、難治性クローン病に対して有効性が高く、現在の治療の中心的選択肢となっています。
外科手術の適応と限界
クローン病では、内科的治療が無効な狭窄や穿孔、瘻孔、腸閉塞などに対して外科的治療が選択されます。病変部の切除や狭窄形成術が行われますが、できるだけ腸管の温存を図ることが原則です。
手術により一時的に症状は改善されますが、再発率が高く、特に吻合部（再接合部）に病変が再発する傾向があります。そのため、外科治療は最終手段として位置づけられ、再発防止のためには術後の内科的治療継続が不可欠です。
血球成分除去療法
血球成分除去療法は、潰瘍性大腸炎でも使われる治療法で、炎症を引き起こす顆粒球や単球を血液から物理的に除去する方法です。炎症反応の抑制が期待され、ステロイドの減量にもつながることがあります。
ただし、クローン病では使用例は限定的であり、他の治療法で十分な効果が得られない難治例で補助的に行われるケースが中心です。施行には医療施設の設備と熟練が必要であり、専門医の判断のもと慎重に実施されます。
生活への影響と患者支援
クローン病は慢性疾患であり、完治が困難なため、患者は一生にわたって病気と向き合いながら生活する必要があります。そのため、症状のコントロールだけでなく、日常生活における支援や社会的配慮も極めて重要です。この章では、クローン病がもたらす生活面での影響と、患者や家族を支える支援体制について詳しく解説します。
長期にわたる闘病と日常生活への影響
クローン病は再発と寛解を繰り返す慢性疾患であり、症状の波が日常生活に大きな影響を及ぼします。腹痛、下痢、発熱、倦怠感といった症状は突発的に現れ、日常のスケジュールや活動に支障をきたします。
特に外出や旅行、食事の場面ではトイレの確保が重要となるため、精神的な不安やストレスを常に抱えながら生活する患者も少なくありません。また、長期にわたる治療による副作用（貧血、骨粗しょう症、成長障害など）も生活の質に影響を与えます。
加えて、見た目では病気が分かりにくいため、「周囲の理解を得にくい」「甘えていると思われる」といった悩みも多く、社会的孤立感を抱える患者もいます。
食生活、就労、学業、妊娠出産における配慮
クローン病においては日々の食生活に細心の注意が必要です。低脂肪・低残渣食を基本とし、消化に負担をかけないメニューを選ぶ必要があります。外食や付き合いの場でも、自分だけが特別な食事制限を強いられることから、疎外感を抱くこともあります。
また、就労や学業への影響も深刻です。通勤・通学時の体調管理、急な欠席や通院に対する周囲の理解が得られない場合、退職や休学を余儀なくされるケースもあります。働きながら病気と向き合うには、職場の柔軟な制度やサポート体制が必要です。
女性においては、妊娠・出産に不安を感じる方も多いですが、病状が安定していれば妊娠・出産は可能です。ただし、妊娠中の薬物使用や栄養管理については主治医との綿密な相談が必要不可欠です。出産後の育児にも体力が必要であるため、家族の協力が重要となります。
患者会や支援団体の活動（TOKYO IBDなど）
クローン病のように、周囲の理解を得にくい疾患においては、同じ病気を持つ仲間とのつながりや支援体制が重要です。その中でも代表的な団体が「TOKYO IBD」です。
TOKYO IBDは、炎症性腸疾患（IBD）患者を中心とした支援団体で、情報共有、交流会、講演会、相談支援などを通じて、患者の社会的孤立を防ぎ、生活の質を高める活動を行っています。その他にも、全国各地に患者団体やNPOが存在し、入院中のサポートや制度利用のアドバイスなどを提供しています。
また、自治体による難病患者への医療費助成制度や障害者手帳の取得支援などもあり、病気と共に生きるための制度的な支援も徐々に整ってきています。
こうした支援活動は、患者にとって精神的な支えとなると同時に、社会に対する啓発活動の一環としても重要な役割を担っています。
今後の研究と治療の展望
クローン病は完治が難しく、再発と寛解を繰り返す慢性炎症性疾患であることから、治療の進歩は日々求められています。従来の対症療法に加え、近年では分子標的治療やゲノム医療といった新たなアプローチが注目されています。また、社会的理解や制度整備も、患者の生活の質を高めるうえで極めて重要です。本章では、クローン病の未来に向けた医学的および社会的展望について解説します。
再発予防と長期的な管理の重要性
クローン病の治療において、単に症状を抑えることだけでなく、再発を予防しながら生活の質（QOL）を維持することが大きな目標です。寛解状態が続いている患者でも、ストレス、食事、感染症、薬剤中断などがきっかけとなり、突然再燃することがあります。
したがって、定期的な通院や検査によるモニタリング、生活指導、栄養管理が再発予防の鍵となります。また、病状に応じて治療内容を柔軟に調整する「個別化医療」が今後さらに重視されるようになるでしょう。
新規治療法（JAK阻害剤、抗IL-23抗体など）の研究動向
クローン病治療はここ数年で大きく進化しており、従来のステロイドや免疫抑制剤に加え、生物学的製剤が中心的な役割を担うようになっています。その中でも新たな分子を標的とした治療薬の開発が活発化しています。
たとえば、「JAK阻害剤（ウパダシチニブ）」は細胞内のシグナル伝達をブロックすることで炎症反応を抑制し、2023年には日本でも承認されました。また、「抗IL-23抗体（リサンキズマブ）」は、炎症を促進するインターロイキン23の働きを抑えることで、中等症〜重症の活動期クローン病に対して高い効果を示しています。
これらの治療薬は、既存治療で効果が不十分だった患者に対する新たな選択肢として期待されています。
精密医療・ゲノム医療への期待
近年注目されているのが、患者一人ひとりの体質や遺伝情報に基づいて最適な治療を選択する「精密医療（Precision Medicine）」です。クローン病の発症にはNOD2やTL1Aといった特定の遺伝子多型が関与していることがわかっており、将来的には患者の遺伝子情報に基づいて薬剤を使い分ける「オーダーメイド治療」の実現が期待されています。
さらに、腸内細菌叢（マイクロバイオータ）の解析を通じた新しい治療法の開発も進んでおり、腸内環境を整えることが炎症抑制に寄与する可能性が示唆されています。プロバイオティクスや食事療法との組み合わせも含めて、非侵襲的かつ根本的な治療法の確立が望まれています。
社会的な認知と制度的支援の課題
医学の進歩と並行して、クローン病に対する社会的理解と支援体制の整備も喫緊の課題です。外見からは分かりにくい「見えない病気」であるため、学校や職場での配慮が得られにくく、孤立や偏見に苦しむ患者も少なくありません。
こうした背景から、患者会やNPOによる啓発活動、自治体による医療費助成、就労支援、障害者手帳の取得支援などが徐々に整備されつつあります。ただし、制度の認知度や支援内容は地域差が大きく、すべての患者が平等に支援を受けられる状況には至っていません。
今後は、患者自身が主体的に情報を収集し、必要な支援を受けられる社会環境の整備と、医療・福祉・教育現場での正しい理解の普及が求められています。
