岸田文雄首相に対する批判が多く、海外への大規模な支援と国内での増税政策を進める中で、ネット上では「増税メガネ」というユニークなあだ名が付けられています。
このあだ名の由来や、名付け親について、さらにはその他のあだ名や流行語大賞へのノミネートの可能性、減税の検討についても詳しく解説します。
この記事では、「増税メガネの名付け親、誰がつけたのか、あだ名の由来を大調査」と題し、岸田文雄首相の巷の評判などをまとめています。
増税メガネの名付け親、誰がつけたのか、あだ名の由来
「増税メガネ」というあだ名は、どのようにして生まれたのでしょうか？
このあだ名を最初に公に使ったのは、一般の男性です。
2021年12月8日、X（旧Twitter）で岸田文雄首相を指して「増税メガネ」と呼んだことが始まりと言われています。
増税メガネ岸田ーーーー(っω<。)ｸｩ
— あんぱん🍞FIREマン (@anpanFIREman) December 8, 2021
「あんぱん
FIREマン 」という名前の方です。
この男性は、投資で得た収入でFIRE（Financial Independence, Retire Early：経済的自立と早期退職）生活を送りつつ、趣味として会社員としても働いています。
「2021年 資産+2,500万円2022年-500万円2023年+2,000万円、クローズアップ現代にも出演」とプロフィールにあり、ネーミングセンスだけでなく、実力も凄い人のようですね。
以前から「増税メガネ」という言葉自体は存在していましたが、岸田文雄首相を指して使ったのはこの男性が初めてで、彼が名付け親と言えるでしょう。
しかし、このあだ名が広く知られるようになったのは、その2年後の2023年8月26日のことです。
この日、X（旧Twitter）上での言及が急増し、トレンド入りを果たしました。
それからはあっという間に広まり、今ではニュースなどでも耳にする機会が増えました。
国の税収が大幅に増えているのに、国民に還元しない岸田首相の姿勢が猛バッシングを受けている現状です。
「増税メガネ」を生んだ背景
岸田文雄首相が「増税メガネ」というあだ名で呼ばれるようになった背景には、いくつかの重要な理由があります。
このあだ名がついた背景には、主に以下の要因が考えられます：首相の外見に関する印象、首相の増税に関する発言、予定されている複数の増税案、です。
それぞれの理由を詳しく見ていきましょう。
岸田首相の見た目からきた「増税メガネ」
岸田文雄首相の外見に関しては、特に目立つ特徴があるわけではありません。
身長も平均的で、体型も特に太っても痩せてもいない普通の成人男性の範疇に入ります。
顔立ちや体形に顕著な特徴がなく、一般的な成人男性と変わらない印象を受けます。
ただし、首相の外見で唯一目立つのが「メガネ」です。
このメガネが、他に顕著な特徴がないため、より一層注目されています。
多くの人々は、増税というイメージと合わせて、特徴のない外見の中でメガネだけが際立っていると感じているようです。
ただし、この「メガネ」という呼称には、必ずしも肯定的な印象を持たれているわけではありません。
一部には、この呼び名がやや軽蔑的なニュアンスを含んでいると感じる人もいるでしょう。
実際に、身体的特徴を取り上げることに対する批判的な意見も存在します。
しかしながら、このような批判があるにも関わらず、「増税メガネ」というあだ名が広く受け入れられ、定着してしまったのは、岸田首相に対する「増税を重視するメガネをかけた人物」というイメージが強いためかもしれません。
もし岸田首相が国民にとって有益な政策をもっと推進するならば、このあだ名もよりポジティブなものに変わる可能性があります。
メガネ意外に特徴がない岸田首相、総理大臣になってやりたいことは「人事」だけという無能さに国民の怒りが爆発した結果のこのあだ名なのではないでしょうか。
度重なる増税発言
岸田文雄首相はこれまでに、さまざまな場で増税を含む財源確保の必要性について言及してきました。
例えば、ロシアのウクライナ侵攻や中国、北朝鮮の軍事力拡大を受けて、日本の安全保障環境が厳しさを増す中で、防衛費の増額が必要とされています。
この防衛費の増額には、所得税や法人税、たばこ税などの増税が検討されており、岸田文雄首相は「防衛費のためなら増税も仕方がない」との立場を示しています。
次に、少子化対策として、児童手当の所得制限撤廃などが提案されていますが、その財源として社会保険料の増額が考えられています。
首相は「少子化対策は急務であり、将来にわたって子供関連の予算を倍増させる方針」と述べていますが、これも結局は国民の負担増となるため、国民からは疑問の声が上がっています。
さらに、消費税の増税も議論されており、2024年10月には現行の10％から15％への引き上げが検討されています。
これらの増税に関する発言や検討が、岸田文雄首相に対する「増税」というイメージを強め、その結果「増税メガネ」というあだ名がつくことになったと考えられます。
また、岸田文雄首相は、物価の高騰による国民生活の苦境にもかかわらず、救済策よりも増税の検討を優先しているように見えることから、国民の間で不満が高まっています。
賃金の停滞や電気代、食品価格の上昇など、直接的に家計に影響を及ぼす物価高騰が進む中で、増税の検討ばかりが進められることに対し、国民からは「増税ばかりで国民のことを考えていない」との批判が出ており、このような状況が「増税メガネ」というあだ名に反映されていると思われます。
完全に財務省の犬と化した岸田首相には次の選挙で大敗という道しか残っていないような気もします。
岸田首相には「ばら撒きメガネ」の称号も
岸田文雄首相は、増税を推進する一方で、多額の支援金を海外に送っていることが注目されています。
そのため、彼は「増税メガネ」というあだ名に加え、「ばら撒きメガネ」とも呼ばれるようになりました。
国内では増税を進める一方で、海外には支援金を惜しみなく提供している様子が、このようなあだ名を生んでいるのです。
特に2023年10月には、以下のような膨大な支援金の提供が表明されています。
・マリに5億2000万円
・ネパールに32億9600万円
・アフガニスタンに合計で18億5600万円
・ベネズエラに3億5300万円
・ハイチに2億4500万円
・ブルキナファソに5億円
・パレスチナに15億円
・キリバスに1億5000万円
・パキスタンに7億9400万円
・ガンビアに2億5000万円
これらはすべて2023年10月のみで表明された支援金であり、その規模の大きさには驚かされます。
もちろん、これ以前にもウクライナへの支援やトルコの地震、ハワイの火災など、緊急を要する災害支援も含め、多くの支援金が提供されています。
しかし、国内での増税案が進行する一方で、海外への支援金がこれほどまでに大盤振る舞いされていると、国民の間での不満は高まる一方です。
岸田首相はこのようなあだ名に気を留めているようですが、現状が続く限り、「増税メガネ」や「ばら撒きメガネ」といったあだ名がなくなることは難しいでしょう。
岸田首相の所得税減税に関する厳しい声
「増税メガネ」というあだ名で知られる岸田文雄首相は、このニックネームに心を痛めているようです。
国民の負担を軽減するため、所得税の減税策を検討する方針を打ち出しましたが批判は収まりません。
国民からは、物価の上昇に苦しむ声が多く上がっており、岸田首相の減税策に対する期待は高まっています。
しかし、現在検討されている減税策は以下のように限定的です。
・所得税の期間限定減税
・低所得者向けの給付金
このような限定的な減税策に対して、ネット上では「一時的で小さな減税」「減税への消極的な姿勢が目立つ」「減税を本気で考えていない」といった批判の声が上がっています。
また、増税が一度導入されると長期間続くのに対し、なぜ減税は期間限定なのかという疑問の声も多く聞かれます。
さらに、この減税策が過剰に徴収された税金の国民への還元という形を取っていることから、「本来は消費税などの高い税率を下げるべき」という意見も出ています。
このような状況では、岸田首相が「増税メガネ」というあだ名から解放されるのは難しいかもしれません。
期間限定の減税策では、国民の期待に応えることは困難であり、より根本的な税制改革が求められていると言えるでしょう。
減税ウソメガネに変化する国民感情
岸田首相には増税メガネから増税クソメガネなど、つけられていくあだ名はひどくなる一方です。
そんな中、「減税ウソメガネ」という言葉も飛び出し、ネット上はさながら大喜利状態。
だったら
まず税金下げろ#増税クソメガネ ！#減税ウソメガネ ！ https://t.co/A4PNnkTR4C— 井川 意高 サブアカ改め本アカ (@IkawaMototaka) October 21, 2023
大王製紙元会長の井川意高さんがこの「減税ウソメガネ」に関しては名付け親ではないかと言われています。
その後滝沢ガレソさんによって拡散され、認知されていったものと思われます。
結局のところ、労働者から吸い上げたお金を高齢者にバラ撒いてるだけだというのが怒りの根本にあるようです。
消費税減税ができないというウソ
岸田文雄首相が「増税メガネ」と呼ばれる一因として、消費税の問題があります。
消費税の減税については、財務省が社会保障目的税としての位置づけを強調しているため、減税が難しいとされています。
しかし、この見解には疑問の声が上がっています。
実際、消費税が社会保障目的税とされるのは日本独自の事情です。
1990年代まで、大蔵省（現在の財務省）自身も消費税を社会保障目的税とは見なしていませんでした。
しかし、1999年の自由党との連立政権時代に、小沢一郎氏との間で消費税を社会保障に充てることが決定されました。
それ以降、消費税は社会保障目的税として扱われるようになりましたが、他国ではこのような制度は珍しいとされています。
社会保障の観点から見ると、消費税を社会保障目的税とするのは不適切です。
多くの国では社会保障は社会保険方式で運営され、給付と負担の関係が明確です。
しかし、日本のように消費税を社会保障目的税として大きな割合で資金を投入すると、給付と負担の関係が不明瞭になります。
もし日本が他国のように消費税を社会保障目的税としなければ、消費税減税に対する反対論は成り立たないでしょう。
また、給付と負担が不明瞭になると、社会保障費の増大が懸念されます。
この観点から、消費税ではなく保険料で社会保障を賄う方が望ましいとされています。
保険料は、実質的に社会保障目的税として機能しています。
さらに、保険料は法的に税と同じく強制徴収される点が世界共通ですが、日本は歳入庁を持たない点で先進国の中でも珍しい存在です。
財務省にとって、消費税の社会保障目的税化と歳入庁の不在は都合が良い状況です。
消費税は企業に負担がないと経済界は考え、消費税増税に前向きな姿勢を見せています。
この状況は、財務省が法人税減税とのバーターを持ち出すことでさらに強化されています。
岸田首相も、このような財務省の策略に翻弄されていると言えるでしょう。
田崎史郎氏「消費税減税したら買い控えが起きるんです。経済対策としては最悪。景気を冷え込ませる事になる」
あんたが最悪の経済オンチ！#ひるおび pic.twitter.com/QnL3xTPukH
— akiu B-T (@NoRome__1) October 24, 2023
テレビでは以前として多くの経済オンチの方がコメントしているようです。
「増税メガネ」が今年の流行語大賞に？
岸田文雄首相に対する「増税メガネ」というあだ名は、X（旧Twitter）で何度もトレンドに上がるなど、広く知られるようになっています。
この人気から、「増税メガネ」が今年の流行語大賞にノミネートされるのではないかという話題が盛り上がっています。
X（旧Twitter）上では、「増税メガネ」が流行語大賞に選ばれるべきだという意見が多く見られます。
また、テレビ番組やYouTubeなどでも、「今年の流行語大賞は“増税メガネ”に決定！」といった声があがりはじめています。
しかし、実際に「増税メガネ」が流行語大賞の候補になるかどうかは、いくつかの理由から疑問が残ります。
流行語大賞の選出基準には、「現代用語の基礎知識」に収録された用語をベースに、自由国民社および大賞事務局がノミネート語を選び、その中から「新語・流行語大賞選考委員会」が大賞とトップ10を決定するというプロセスがあります。
このため、「増税メガネ」が「現代用語の基礎知識」に掲載される必要があります。
さらに、「増税メガネ」という言葉が、日本の首相に対する蔑称として捉えられる可能性があることも、流行語大賞の候補としては問題となり得ます。
国の代表である首相に対する蔑称が流行語大賞に選ばれることは、倫理的な観点からも好ましくないと考えられます。
そのため、多くの国民が支持していても、「増税メガネ」が流行語大賞に選ばれる可能性は低いのではないでしょうか。
増税メガネの名付け親、誰がつけたのか、あだ名の由来に関するまとめ
岸田文雄首相の「増税メガネ」というあだ名は、国内外での政策や発言が背景にあります。
国内では増税を進める一方で、海外への支援金の拡大が目立ち、「ばら撒きメガネ」という別のあだ名も生まれています。
これらのあだ名は、国民の税負担に対する不満や、政策への疑問から生じたもので、岸田首相のイメージに強く影響を与えています。
一方で、岸田首相はこれらの批判に応える形で、所得税の減税を含む軽減策を検討していますが、これらの策は期間限定であり、その内容や実施の仕方に対しても批判が多いです。
国民からは、より根本的な税制の見直しや、消費税の減税など、具体的で恒久的な対策を求める声が高まっています。
「増税メガネ」が流行語大賞の候補になるかもしれないという話題もありますが、これは一国の首相に対する蔑称としての側面もあるため、実現は難しいと考えられます。
岸田首相の政策や発言が国民の生活に直接影響を与える中で、これらのあだ名がどのように変化していくか、また首相自身が国民の声にどう応えていくかが注目されます。
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